保健・医療

傷病者等の療養上の世話または診療の補助を行う者の専門資格です。
多くの社会福祉施設に看護師が配置されています。
また、訪問看護などは医療分野に分類されますが、福祉サービスと非常に密接な関係にあります。

看護師の資格の前段階のものとして准看護師の資格があります。社会福祉分野で働く場合は、准看護師免許であっても看護の業務に従事できる場合が多いです。

看護師の資格を取得するには、高校卒業後、看護系の大学、看護系の短大、専修学校・各種学校(看護学校)で学んだ後、国家試験を受けて合格することが必要です。

日本看護協会

理学療法士は、「理学療法士及び作業療法士法」にもとづく国家資格です。理学療法士はPT（Physical Therapist）と呼ばれることもあります。

理学療法とは、同法第２条１項において『身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えること。』とされており、理学療法士は、同法第２条３項において『厚生労働大臣の免許を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、理学療法を行なうことを業とする者』と位置づけられています。

理学療法士として働く現場には、病院やリハビリテーション施設、社会福祉施設等があります。

理学療法士は、医師の指示のもと、身体に障害のある方がたに運動療法や物理療法を行なうことによって、日常生活を送るうえでの基本的動作の改善を図る治療科学を行っています。

近年では、治療後に何らかの障害が残ったときの基本的動作や日常生活活動を改善するための指導、福祉用具の選定や住宅改修などの環境調整、生活習慣病等の予防も理学療法の対象とされるなど、活躍の場を広げています。

下記①~③のいずれかの要件を満たし、理学療法士国家試験に合格し、理学療法士として登録することにより、理学療法士と名乗ることができます。

①  指定の大学・短大（４・３年制）・養成施設（３・４年制）で履修

②  作業療法士有資格者で、学校又は養成施設（2年以上）で履修

③外国の理学療法に関する学校若しくは養成施設を卒業し、
　又は外国で理学療法士の免許に相当する免許を得た者で、
　厚生労働大臣が認めたもの

理学療法士国家試験は年１回実施されており、理学療法士国家試験運営本部事務所が試験の手続きを行っています。詳細については、下記リンクにある「理学療法士国家試験の施行」をご参照ください。 

理学療法士国家試験の施行　厚生労働省

専門職団体　日本理学療法士協会

作業療法士は、「理学療法士及び作業療法士法」にもとづく国家資格です。OT（Occupational Therapist）と呼ばれることもあります。

作業療法とは、同法第２条２項において『身体又は精神に障害のある者に対し、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため、手芸、工作その他の作業を行なわせること。』とされており、作業療法士は同法第２条４項において『厚生労働大臣の免許を受けて、作業療法士の名称を用いて、医師の指示の下に、作業療法を行なうことを業とする者』と位置づけられています。

作業療法士として働く現場には、病院やリハビリテーション施設、社会福祉施設等があります。

作業療法士は、医師の指示のもと、障害のある方に諸機能の回復・維持および開発を促す作業活動を通して治療、指導、援助を行っています。

作業活動は、日常生活活動、仕事、遊びなど生活に関わる全ての諸動作を指し示すものであり、治療対象者によってその作業活動は様々です。

下記①または②のいずれかの要件を満たし、作業療法士国家試験に合格し、作業療法士として登録することにより、作業療法士と名乗ることができます。

①  指定の大学・短大（3年制）・養成施設（３・４年制）で履修

②  理学療法士有資格者で、学校又は養成施設（2年以上）で履修

③ 外国の作業療法に関する学校若しくは養成施設を卒業し、
　または外国で作業療法士の免許に相当する免許を得た者で、
　厚生労働大臣が認めたもの

作業療法士国家試験は年１回実施されており、作業療法士国家試験運営本部事務所が試験の手続きを行っています。詳細については、下記リンクにある「作業療法士国家試験の施行」をご参照ください。 

作業療法士国家試験の施行　厚生労働省

専門職団体　日本作業療法士協会

言語聴覚士は、「言語聴覚士法」にもとづく国家資格です。言語聴覚士はST（Speech Therapist）と呼ばれることもあります。

言語聴覚士は、同法第２条において『厚生労働大臣の免許を受けて、言語聴覚士の名称を用いて、音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする者』と位置づけられています。

言語聴覚士として働く現場には、病院やリハビリテーション施設、社会福祉施設、教育機関等があります。

言語聴覚士は、先天的又は後天的な原因のため、ことばによるコミュニケーションに何らかの問題がある方がたに、医師又は歯科医師の指示のもと、専門的なサービスを提供しています。

具体的な業務としては聴力や音声機能、言語機能の検査及び訓練や助言を行うほか、摂食や嚥下障害の問題にも専門的に対応しています。

言語聴覚士は①または②いずれかの要件に該当し、言語聴覚士国家試験に合格し、言語聴覚士として登録することにより、言語聴覚士を名乗ることができます。

①  指定の大学・短大（3年制）・養成所（3・4年制）で履修

② 4年制大学卒業後、養成所（2年制）で履修

③外国の学校もしくは養成所を卒業し、
　または外国で言語聴覚士の免許に相当する免許を得た者で、
　厚生労働大臣が認めたもの

言語聴覚士国家試験は年１回実施されており、厚生労働大臣の指定を受けた（公財）医療研修推進財団が試験の実施及び登録の事務を行っています。 

試験・登録　医療研修推進財団

専門職団体　日本言語聴覚士協会

視能訓練士は、「視能訓練士法」に基づく国家資格です。視能訓練士はCO（certified Orthopist）と呼ばれることもあります。

視能訓練士は、同法第2条において『厚生労働大臣の免許を受けて視能訓練士の名称を用いて、医師の指示の下に、両眼視機能に障害のある者に対するその両眼視機能の回復のための矯正訓練及びこれに必要な検査を行うことを業とする者』と位置づけられています。

斜視や弱視などの視能障害の治療には、長期間にわたる矯正訓練が必要になります。
視能訓練士は、医師が診断治療を行うための基礎検査を行い、医師と相談のうえで訓練プログラムを作成し、各種光学機器を使って矯正訓練を行います。

また、視能障害は早期発見、早期治療が大切なため、乳幼児に対する検査、診断に重点がおかれていますが、高齢社会に向け、老化や糖尿病などで視力の低下した人に対するリハビリテーション指導も増えてきています。

視能訓練士の職場は、多くが病院やリハビリテーションセンターなどの医療機関です。
保健所、学校などにも勤務している場合があります。

視能訓練士資格を取得するには、①または②いずれかの要件に該当し、国家試験を受験して合格することが必要です。

①指定の学校・養成所（3・4年制）で履修

②短大卒業以上の場合には、養成所（1年制）で履修

③外国の視能訓練士の学校を卒業し、
　または外国で視能訓練士の免許に相当する免許を得た者で、
　厚生労働大臣が認めたもの

日本視能訓練士協会

臨床心理士は、心の悩みや問題を軽減したり解決するために、臨床的な心理学の技法を用いて心理療法を行う専門資格です。
心理に携わる専門職は、所属する職場によって心理相談員、心理カウンセラー、心理判定員などと呼ばれていますが、臨床心理士は、これらの専門職を日本臨床心理士資格認定協会が認定試験をもって認定する資格です。

心理に携わる専門職は、病院、精神保健センターなどの医療機関や、児童相談所、少年鑑別所などの行政機関、企業の診療所などさまざまな場で活躍しており、ストレス社会と呼ばれる現代、ますます重要になっている職種です。

臨床心理士資格は国家資格ではなく、学会認定資格のため、これを資格条件とした法定の職種はありませんが、求人要件とするものはあります。例えば、児童心理治療施設の心理療法を担当する職に従事するには、大学において心理学修了の上、1年以上の現場経験が求められます。

心理職の主な職場は、医療機関、教育相談機関、心理相談機関、精神衛生センターなどがあります。

日本臨床心理士資格認定協会